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被害が少ない場所では、パソコンを使ったEメールやSNS（ソーシャルネットワークサービス）でのやりとりのほうが確実です。携帯電話やスマートフォンの場合、メールがつながらなくても、SNSで連絡がとれたというケースもあります。
直接通話はできなくても、「声の伝言板」である固定電話や各携帯電話会社の災害用伝言ダイヤルサービスによって、肉声を残すことができます。使い方はシンプルですが、災害時に確実にメッセージの登録・再生ができるように、日頃から使い方などをチェックしておきましょう。
被災地にいる家族間の連絡はつながりにくいので、被災地圏外の親族や知人に連絡して家族の安否を確認し合う方法です。できれば1カ所だけでなく、２～３カ所決めておき、その連絡先を家族で共有しましょう。
電話回線が規制されたときには、公衆電話の回線が優先してつながるようになっています。いつもの電話がつながらないようなときには、近所の公衆電話を活用しましょう。
また、地震が発生したときには、公衆電話が無料で使えるというのも、覚えておきたいポイント。しかし、無料の場合でも、10円玉や100円玉を投入しないと公衆電話はつながりません。投入した硬貨は、通話終了後に返却されます。
「家族は、全員無事です」などのメッセージを、ドアに貼り付ければ、各戸ごとに声掛けや部屋の中まで入って安否確認をする手間が省けます。
エントランスにある掲示板は、誰もが手軽に確認できる情報ソースです。そこに安否情報や救援情報を貼れば、近隣の方にも家族の無事を伝えることができます。また、非常用のホワイトボードを用意しておくのも便利です。
国崎 信江さん 危機管理アドバイザー/危機管理教育研究所 代表
阪神・淡路大震災を契機に、家族を守るための防災対策の提案・普及活動を開始。現在では、文部科学省「防災科学技術委員会」委員。千葉県君津市・神奈川県綾瀬市防災アドバイザーなど、政府や自治体をはじめとした災害対策機関のメンバーとして活躍している。著書に、『地震から子どもを守る50の方法』（ブロンズ新社）など。
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